雇用形態は、明治時代は引き抜き等により職人の転職が活発であったが、大正時代頃から終身雇用が一般的となった。その後、バブル崩壊以降は、労働者全体に占める割合は少ないものの、転職は増加傾向にある。 総務省「労働力調査年報」より 総務省「労働力調査年報」より しかし、転職をキャリアアップのチャンスととらえるアメリカに比べれば、日本の労働移動率は依然として低く、雇用が流動化してきていると言われているものの、長期雇用の伝統が残るヨーロッパ諸国のそれに近い。 転職希望率及び実際の転職率については、職種毎に大きな差異がある。例えば、システムの企画・開発や運用・保守に携わるITプロフェッショナルに限れば、転職希望者は2人に1人という非常に高い水準にある。その理由の第一は「給与に対する不満」(48%弱)だ。また、3人に1人が「より将来性のある組織で働きたい」と答えている[1]。
技術者（ぎじゅつしゃ）とは、基礎となる学問や知識を具体的なものづくりやプロセス、システムの開発に応用する専門家のこと。または、理学（数学・物理学など）・工学（機械工学・電子工学・情報工学など）分野の知識を基礎とし、有用な物や工程・システムを設計・開発する人のこと。エンジニアとも呼ばれる。自然科学・応用科学を問わずこれらの分野で基礎研究や新しい技術の開発をする人は、別途リサーチャーと呼び分けることもある。 20世紀後半以降、物のなかには具体的な形をもつハードウェアだけでなく、それを使うためのソフトウェアが含まれるようになった。また、作ったものを正しく動作させるための運用・保守に関わる職種も技術者（エンジニア）に含む。 技師・技士とも呼ぶことがあるが、これらは役職名・資格名を指すことが多い。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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